自宅に倉庫が欲しい！気になる価格や耐久・大きさなどを比較紹介！

倉庫の大きさは用途により変わりますが、可能ならば今収納したいと考えているものの量分よりも少しゆとりあるサイズにしたほうがおすすめです。年月により自然と物は増え、たいていの方は、あとから、もう少し大きければ良かったと感じることが多いようです。

倉庫は、何がどこにあるか一目で見渡せると使いやすいです。小さな物置の扉はありがちな二枚スライドでは半分しか開かないので、三、四枚スライドドア、もしくは開き戸、またはシャッター式がおすすめです。ラックは可動式で、長物も入る高さも確保できるといいでしょう。

テント生地とひとくくりにいっても、ペラペラなものから、しっかりした素材のものまであります。また、支えるフレームやファスナーの良し悪しもあります。短期間の使用と割り切った上で、強風の当たらないところに設置するなら、選択肢の一つにしてもいいかもしれません。

日本では、天候の変化に強いスチールやガルバニウムといった金属製の倉庫がほぼシェアを占めています。暑い地方や、食品を収納する場合には断熱材の入った耐熱のものを、多雪地帯では約1ｍ以上の積雪に耐える耐雪のものを選びましょう。ちなみに一般地用の積雪は約60cmまでの耐雪仕様です。

外国では耐久性の高さとデザインの豊富さから木製の倉庫が人気です。ただ日本は湿気が多いので、腐食が心配です。屋外で使う木製倉庫は防腐処理の確認をしておきましょう。また、定期的な塗料の塗りなおしなど、しっかりとしたメンテナンスも必要です。

湿気による腐食やサビにも強いのは、プラスチック樹脂製の倉庫です。一見木製のおしゃれな倉庫に見えて、メンテナンスもほぼ必要ありません。耐久性は価格にほぼ比例し、格安のものは紫外線により劣化してしまうので、直射日光を避けた場所に設置しましょう。

自宅倉庫を持つにあたって、忘れてはいけないのが法律や税金のことです。小さな物置程度ならいいのですが、10㎡(約3坪)以上の大型の小屋やガレージともなると、建築基準法にもとづく建築確認申請や、建物と認められたら発生する固定資産税といった費用がかかってきます。

建築確認申請とは、各自治体に建物の建設前に地盤や建築物が建築基準法に適合しているかどうか確認することです。建築位置が防火地域または準防火地域ではなくても、10㎡以上の増改築は申請が必要です。申請費用もトータルで数万円かかるので、サイズ選びの参考にしましょう。

建物と認められた場合には固定資産税も発生します。ただし、上記の条件にひとつでも合わなければ対象にはなりません。例えばガレージは壁が二方しかない、物置はコンクリート基礎ではなく、ブロック基礎に置いただけなどの場合は対象外になります。